ブログの海から情報収集する秘伝書
ブログについてもっと知りたいと思ってこの本を買いました．
P.58に「Googleで目的のブログを検索する方法が載っています。」
多くのブログサイトのＵＲＬには「blog]という文字列が含まれていることに着目し
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全体を7章に分けて71の秘伝が紹介されています。
第1章 なぜブログは情報の宝庫なのか
第2章 さまざまなブログから情報検索する秘技
第3章 気になるブログから最新情報を入手する秘技
第4章 ブログポータルの徹底活用の秘技
第5章 リアルタイムに変化する情報を素早く入手する秘技
第6章 ポッドキャスティングを活用する秘技
第7章 斬新なアイデアでブログを活用する秘技
ブログの海は広い・・・・・！！！
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ブログの海から情報収集する秘伝書
posted with amazlet on 06.06.17
蒲生 睦男 篠塚 充
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通勤大学 実践MBA 戦略営業
神戸の本屋で立ち読みをして
買いました。
「営業において戦略はとても重要ですが、だからといって気合が必要ないわけではありません。成功する営業において、気合は基本的に必要なのです。」
「本書では、営業は「気合」と「戦略」の両方が必要と考え、これまで光があてられてこなかった企業全体の営業戦略と、営業担当者が戦略的な営業行為をいかに行うかに重点をおいています。」
ＭＢＡのコーナーの本の中で本書は、読みやすい（とっつきやすい）と感じました。
普段の問題意識を整理するうえで簡単ですが参考になりました。
■監修
池上重輔（いけがみ じゅうすけ）
ボストンコンサルティンググループにて消費財から産業材、国内上場企業から外資系企業まで幅広い分野において戦略立案・実行支援を行う。マスターフーズ（Ｍ＆Ｍ ＭＡＲＳ社）にてカルカンなどのブランドマネージャー、ＧＥ（ゼネラル・エレクトリック）ヨーロッパの英国オフィスにてプロダクトマネジャーを経てソフトバンクＥＣホールディングスで新規事業統括部門のディレクターとして数社の役員を歴任。現在はニッセイ・キャピタル株式会社にてチーフベンチャーキャピタリストとしてベンチャー企業への投資・育成に努める。英国国立シェフィールド大学大学院にて国際政治関係論修士号、英国国立ケンブリッジ大学経営大学院にてＭＢＡ取得。グローバルワークプレイス幹事。
■著者
グローバルタスクフォース株式会社
■執筆・構成協力
森上隆史（もりがみ たかし）
柴田健一（しばた けんいち）
源野松太郎（げんの まつたろう）
通勤大学実践MBA 戦略営業
posted with amazlet on 05.10.23
グローバルタスクフォース 池上 重輔
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ブログで楽に儲かる方法
家にいながら月30万円
「ブログで楽に儲かる方法」
副業ネットワーク研究会編
本屋でつい買ってしまいました。
あなたのブログ
日記だけで終わらせると絶対に損をする！
●人気は有れど金にはならない日記ブログ
という記事が目を引きます。
家にいながら月30万円!ブログで楽に儲かる方法
posted with amazlet on 05.10.12
副業ネットワーク研究会
宝島社 (2005/04/27)
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多機能なコミュニティサイトを作る！ＸＯＯＰＳ独習マニュアル
本を買ってきました。
２週間前より
趣味のサークルのメンバーの依頼により
メンバーだけがアクセスできるＨＰの制作を考えていました。
ヒントを得るべく、新しく出来た本屋で立ち読みをしていたところ
この本が目に入りました。
実は、この本でXOOPSを初めて知りました。
説明は、極めて分かりやすく
まだ読みきったわけでは有りませんが、コミュニティサイトに関心
の有る方は必読の書だと思います。
<多機能なコミュニティサイトを作ろう!> XOOPS独習マニュアル
posted with amazlet at 05.09.21
おすすめ度の平均: 
早く出て欲しかった。今から始める人は必読。 お勧めです。利回りの種類と概念
■割引率
割引率とはある将来時点の収益を現在価値に割り引く率のことです。還元利回りと同様、不動産投資のリスクを反映した投資収益率を意味します。
不動産の価格査定におけるＤＣＦ法適用時において、不動産保有期間中の毎期の純収益および復帰価格を現在価値に割り戻す祭に使用されます。現在価値を求めるために純収益や復帰価格に乗じる率自体は複利現価率を用います。複利現価の査定式は以下のとおりで、ｙが割り引き率に該当します。
複利現価率査定式
1/（1+ｙ）＾k y：割引率
ｋ:年数
■ＩＲＲ
内部収益率、または投資収益率ともいいます。「投資価値」と「将来期待できる収益の現在価値」とが等しくなる時の割引率をいい、上記割引率と同じ利回りに該当します。
ＩＲＲは発生時期や発生間隔が一定しないキャッシュフロー同士の利回りを比較する場合に、同じ尺度で比較できる点が優れた点といえます。
要は投資に際して、その可否を判定する尺度としてＮＰＶ（正味現在価値投資によって得られるキャッシュフローを一定の資本コストで現在価値に割り引いたものを合計し、そこから投資金額を控除したもの）があり、NPV＞0なら投資実行、NPV＜0なら投資不可とされ、NPV=0となる割引率のことをＩＲＲといいます。ＮＰＶの式を表すと以下のようになります。
ＮＰＶ＝投資額＋ＰＶ（※投資額はマイナスで表される）
または
ＮＰＶ＝現在の市場価値−ＰＶ（※ＰＶはキャッシュフローの現在価値）
■還元利回り
還元利回りは、キャップレート（cap rate+)とも略され、正式にはCapitalization Rateといいます。つまり資本還元利回りとでもいうべきところ、略されて使われているようです。では何を資本に還元する際の利回りかというと、一期間の純収益です。元本から得られる果実の割合、つまり不動産から得られる一期間の純収益の不動産の価格に対する割合（収益率）という方がわかりやすいでしょうか。
さて、還元利回りは評価手法や用いる評価の期間により、次の3つに区別されます。
・初年度還元利回り (going-in capitalization rate)
・最終還元利回り (terminal capitalization rate)
・直接還元法での還元利回り(overall capitalization rate)
「初年度還元利回り」は初年度の純収入から価格（収益価格）を求める際の還元利回りです。直接還元法での利回りとほぼ同じですが、ＤＣＦ法適用の際に、初年度の純収益から不動産の価格を直接求める場合に適用されます。
初年度還元利回り＝初年度の純収入/収益価格
「最終還元利回り」はＤＣＦ法において、投資期間が終了し転売時の予想純収益から不動産の価格を直接求める際に使用される場合に適用されます。
「直接還元法での還元利回り」は、直接還元法において、将来の変動予測を加味した標準的な一期間の純収益から不動産の価格を直接求める場合に適用されます。この場合の一期間の純収益は、初年度純収益を市場分析した上で適正に補正するケースや、ＤＣＦ法での各期の純収益のうち、最も安定もしくは最も低い期間の純収益を使うケースがあり、ＤＣＦ法による収益価格を検証する手段として適用されます。
そのたの還元利回りとしては以下のようなものが挙げられます。
■総合還元利回り
マーケットやその不動産の特性により、土地と建物にかかわる利回りが別々に捉えられる場合に、それぞれの利回りを土地・建物の構成割合により加重平均して、土地建物一体の還元利回りを求めることができます。この還元利回りのことを、総合還元利回りと呼ぶことが多いようです。
■自己資本利回り
この概念は、不動産への投下資本を自己資本と借り入れ金の２つでまかなう時に必要となるものです。借入金の利子率に対して、自己資本がどの程度投資利回りを要求するかを示します。自己資金に外部の低利な資金を加えることによって、自己資金の投資利回りを引き上げ、レバレッジ効果が得られる場合があり、このばあいの効果のシュミレーションをする上で不可欠の指標と言えます。
なお、借入金利子率については元利均等償還率（通常月利計算を年利に換算したもの）が通常これに相当します。
■取引利回り
実際賃料収入の売買価格に対する割合をいいます。つまり、経費を考慮しないため、純収益ではなく総収入が分子になります。よって還元利回りが「ネット（利回り」と表現されるのに対して、「グロス（利回り）」「粗利」「表面利回り」と表現されるケースが多いようです。
一般に既存の賃貸ビルなどの取引において、取引や投資の判断指標として採用されています。特に出口戦略上、市場の取引利回り調査は不可欠となっています。
なお、当該調査にあたっては、不動産の規模・種類から需要者の属性を判断し、出口の需要者（買主）が業者なのかエンドユーザーなのかと言った調査並びに実際の総収入からの取引利回りまたは満室時想定の総収入からの取引利回りのいずれかが取引の指標とされているのかといった分析が重要です。
（引用した書籍名： 後日記入）
ＤＣＦ法の長所・短所
■DCF法の長所・短所
かつてわが国で利用されていた収益還元法は単年度の純収益を求め、この純収益が永続する場合のその総和を求めるために、単年度純収益を還元利回りで除することで収益価格を求める手法（直接還元法）でした。ＤＣＦ法はこの単年度型の収益還元法と比較すると優れている点が多く、近年わが国では急速に普及したものですが、ここではＤＣＦ法のもつ長所と短所について述べておきます。
1.長所
①直接還元法では長期にわたる収支変動を平均化した単年度収支を作成するか、代替的に初年度収支を採用して収益価格を求めます。これに対してＤＣＦ法は予測期間中の家賃や経費変動を明示的に反映させることが出来ます。したがって、従来の直接還元法と比べると説明力が向上している点が大きな長所です。
②５年程度の保有期間中に不動産のバリューアップを行い、その後転売を考える短期型不動産投資がかなり一般化しているため、ＤＣＦ法はまさにそのような投資家行動にうまくマッチしたものとなっており、投資家に受け入れられやすいモデルとなっています。
③将来予測についても楽観的なシナリオや悲観的なシナリオなど、さまざまなシナリオを前提とした試算を行うなかで、現実性の高い価格決定を行うための判断材料を提供できます。
2.短所
①ＤＣＦ法では予測リスクの反映が割り引き率に織り込まれることになっていますが、割引率の査定根拠が明確でないため、リスクを十分に反映した価格かどうかが不確かです。
②各種のシナリオに基づいて試算できるとはいえ、あらゆるシナリオの想定が出きるわけではなく、評価主体の主観性を排除できるわけではありません。アメリカではＤＣＦ法の信頼性について次のような批判を受けた時期がありました。
「一見精緻に見えるが、不確かな予測の積み重ねと、過度に楽観的または悲観的な転売価格の想定により、恣意的な評価が容易に行われる」
③長期投資を行う投資家（例えば年金基金等）からすると、短期転売行動を織り込んだＤＣＦ法はふさわしくありません。
④不確実性の高いプロジェクトの場合、ＤＣＦ法では収支予測を保守的に見込むか割り引き率を高めに設定するなどの方法が取られます。しかし現実の事業では、事業開始時期を延期したり、事業を一時中断するなど経営上のオプションを考慮しながら行われます。ＤＣＦ法の場合はこのような柔軟な対応ができず、事業実行を前提とした硬直的な評価しかできないため、過小評価される傾向があるといわれています。
（引用した書籍名： 後日記入）
ＤＣＦ法の考え方
■DCF法の考え方
不動産のＤＣＦ法は、不動産が生み出すであろう予想キャッシュフローを現在価値に割り引き、これの合計額を求めることで不動産価格を求める方法です。計算式で示すと次の通りです。
(収益の現価の総和) (再版価格)
V=Σ［k=1,n］ak/(1+r)＾k+RP/(1+r)＾n
V ：対象不動産の価格
a ：毎期の純収入
r ：割引率
RP ：復帰価格
予測には限界があるため、一般には５年から１０年程度の予測が行われる例が多いようです。
予測期間以降については、最終予測時点でのキャッシュフローが永続するものとして求めた復帰価格で売却することを想定して得られる収益の現在価値を予測期間に得られる毎期の純収入の現在価値の合計額に加算することで収益価格が求められると言うロジックが使われています。
このＤＣＦ法でのポイントは下記のような点です。
① 予測期間内の収入、費用の的確な予測
② 適切な割引率の採用
③ 復帰価格の制度
（引用した書籍名： 後日記入）
