ＤＣＦ法の考え方

■DCF法の考え方
　不動産のＤＣＦ法は、不動産が生み出すであろう予想キャッシュフローを現在価値に割り引き、これの合計額を求めることで不動産価格を求める方法です。計算式で示すと次の通りです。
　　　(収益の現価の総和)　　(再版価格)
　V=Σ［k=1,n］ak/(1+r)＾k+RP/(1+r)＾n
　
　V　：対象不動産の価格
　a　：毎期の純収入
　r　：割引率
　RP ：復帰価格

　予測には限界があるため、一般には５年から１０年程度の予測が行われる例が多いようです。
予測期間以降については、最終予測時点でのキャッシュフローが永続するものとして求めた復帰価格で売却することを想定して得られる収益の現在価値を予測期間に得られる毎期の純収入の現在価値の合計額に加算することで収益価格が求められると言うロジックが使われています。
　このＤＣＦ法でのポイントは下記のような点です。
①　予測期間内の収入、費用の的確な予測
②　適切な割引率の採用
③　復帰価格の制度
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（引用した書籍名：　後日記入）